水族館教育における子どもの学習体験のあり方に関する研究

徐 徳恵 / 九州大学大学院　芸術工学府　デザインストラテジー専攻

Dehui XU / Department of Design Strategy, Graduate School of Design, Kyushu University

Keywords: Service Design　

Abstract

In this study, attention was focused on the issue that aquariums have become places of recreation for children due to insufficient environmental education activities in aquariums. By conducting case studies of existing educational programs and interviews with staff members, this study clarified the fact that there are few programs that children can casually participate in and that they are not able to connect children from interest to understanding of knowledge. Finally, a proposal will be made for a program to promote environmental education for children in aquariums.

背景と目的

　近年、水族館の役割や目的が多様化しており、現在日本動物園水族館協会によって、①種の保存②調査・研究③レクリエーション④環境教育の4つの役割が位置付けられている。
　また近年の情報化・高齢化に伴い、今日の博物館は一様に生涯学習機関としての役割を担っている。環境教育や保全教育の重要性が増しており、体験を交えたワークショップやイベントなどの教育活動の取り組みも増えてきている。
　しかし、水族館利用者の来館目的のうち「学習」や「自然体験」の占める割合は10%以下であり、「観光」や「いやし」が最も多くなっている。商業施設やレジャー施設が併設されているなど複合施設となっている水族館も多く、多くの生活者にとって水族館に対する認識は「エンターテイメント施設」である。そのため、教育や保全の役割が社会に浸透していないということが課題として挙げられる。
　そこで、本研究では、水族館主導で子どもに対して環境教育の普及を行うための要件を導き、展示内容やサービス等のデザインをし評価・検証することを目的とする。

研究の方法

対象

　環境省によると、環境教育・環境学習とは「環境に関心を持ち、環境に対する人間の責任と役割を理解し、環境保全活動に参加する態度や問題解決に資する能力を育成すること」である。そこで、今回水族館主導で行う環境教育の範囲は、水族の生態とその周囲の自然環境を中心として環境に関心を持ち、知識を理解して人間の責任と役割を考えることとする。また、本研究における知識は文章などから得られる情報と体験プログラムなどによって得られる経験とする。
　また、近年、子どもの自然体験の活動の場が減少していることや、21世紀を担う子どもたちへの環境教育は極めて重要な意義を有していることから、対象を普段自然と触れ合う機会の少ない6〜12歳の子どもとする。

方法

　まず、水族館内で行われている教育プログラムの事例を調査することで、日本の水族館における環境教育の実態を明らかにする。また、水族館・自然環境施設の職員を対象にヒアリング調査を行い、水族館主導の環境教育が子供にどのような影響を与えているかを明らかにする。そして、子どもと水族館の関わり方を考察し、子どもに対して水族館主導で環境教育の普及を行うための要件を明らかにする。そして、新しい水族館教育についてデザインし、評価・検証する。

結果

教育プログラムの事例調査

図1.学習者の関心度とプログラムの目標

　国内の日本動物園水族館協会に所属している50の水族館で行われている教育プログラムについて、環境教育の実態を明らかにするためインターネットを使用した調査を行った。小河原によると、社会教育の場における環境教育プログラムの目標段階は、学習者(利用者)の要求度に応じた4段階のフェーズに整理される。そこで、本研究では普段自然と触れ合う機会の少ない子どもを対象としていることから、学習者の30%であるフェーズⅡまでに着目をして分類を行った。ここで、フェーズⅡの「知識理解」とは、情報と経験から得られた知識を正しく使用するために学び、理解することとする。
　各水族館のホームページに掲載されている教育プログラムのうち、他の水族館との間で類似していると判断したものは、１つのグループにして一般名称をつけた。その上で、図1の2段階のフェーズと両方を含むフェーズを縦軸に、プログラムが開催される頻度を横軸に取って表にまとめた。また、体験を含むプログラムを白字で、知識伝達のみを黒字で表記した。

図2.水族館主導教育プログラムの分類

　調査により、常設の内容は体験を含む展示の数、取り入れている水族館の数が少なく、知識のみのフェーズⅡの段階が多かった。また、頻度が低いプログラムの方が開催時間が長く、体験を含むものが多いため興味・関心を高めつつ知識伝達が可能である。しかし、予約制や決まった時間のみ、人数制限があるなど、気軽に参加できるプログラムは少ない。また、館主導で行われるプログラムは単発のものの繰り返しであり、知識理解をより深めるための段階的で連続するプログラムが無かった。

ヒアリング調査

　水族館と自然環境施設に勤める職員3名に対して、ビデオ会議ツールのZOOMを使用してヒアリング調査した。水族館教育の実態を明らかにし、職員の認識や現状の教育における、課題を把握することを目的として行った。
　調査により、水族館・自然環境施設の職員が来館した子どもに対して自然環境と保全の問題について理解して欲しいと考えているが、時間が足りないためコミュニケーションとしての対話に留まっていた。また、教育活動で最も重視している点は、対話やふれあいなどの体験活動であると捉えており、それが将来的な集客の向上にも繋がってくると考えていた。
　しかし実際に職員と来場者との対話は、興味を持って尋ねてきた人の質問に答える形で行われていたり、年に数回のイベントの際に体験や対話を行ったりするなど機会は十分にあるとは言えない。質問の際は親子連れの親が子どもの代わりに質問するケースが多く、職員と双方向のやりとりが可能なプログラムの多くは触れ合いやえさやりなどに偏っており、知識の普及には至っていない。

考察

　各水族館では様々なプログラムを取り入れており、体験学習も開催されているが参加には制限があるため、既に自然に対する興味・関心がある人が参加することが多いと推測される。また、興味・関心と知識理解のそれぞれのフェーズを備えた、職員との対話が可能なプログラムも開催されている。しかしその機会を十分に活用できている利用者は少ない。さらに、連続するプログラムが無いことも、楽しい体験が水族・自然環境に対する興味・関心から、知識の理解へと結び付きにくい原因ではないかと推測される。そして、そのことが館内の水族を保全するべき自然環境の一部と捉え、自分ごと化して考えられていないことにも繋がっていると考えられる。今後、「気軽に参加できること」「興味・関心から知識の理解へ結びつくこと」「段階的なプログラムであること」を満たす新たな教育プログラムが求められると考えられる。

まとめ

　本研究では、事例調査やヒアリング調査によって、現状の教育プログラムの課題を明らかにした。今後、子どもの水族館利用状況を対象となる子どもを有する親にアンケート調査を行った上で、「気軽に参加できること」「興味・関心から知識の理解へ結びつくこと」「段階的なプログラムであること」を満たす環境教育プログラムを検討する。そして、専門家にヒアリングし、デザインの検証を行う。