Information Disaster｜Information hazard（Infohazard）
情報災害（Information Disaster｜Infohazard）という言葉は、日本ではまだ聞き馴染みのない言葉で、普通に検索すると「災害情報」として地震、台風、河川の氾濫といった内容の記事がヒットしますが、ここでお話しする情報災害とは「情報環境において、情報関連テクノロジーや、それに関わる人間という生物が引き起こす様々な災害・潜在的危険性」を意味しています。
自然環境において様々な災害が発生するのと同様、人類がその文明において人工的に作り出した「情報環境」（あるいはメディア環境）においても、様々な災害が発生していて、今日、その量は加速度的に増え続けています。
マクルーハン流に言えば、情報メディアは我々の身体の拡張で、具体的には、情報の入力に関わる感覚器官、処理・記憶に関わる脳、そして音声や図像の出力に関わる声帯や手指を機械的・電子的に拡張したものにあたります。
情報環境の存在は、我々が言語を使い始めた時代にまで遡ります。目に見えないモノを意識に現前させるだけでなく、それを用いた思考、虚構の構築が可能になったことで、我々は生の自然環境との関係を絶って、言語というフィルターを介した第２の自然（疑似現実・共同幻想）に生きる存在となったのです。
その後「文字」というメディアの発明によって、情報を遠隔に転送すること、また時間を超えて外部に記憶させることがすることが可能になりました。さらに、画像や音声を化学的・機械的・電気的な方法で扱うアナログメディアの時代を経て、現在では、視覚・聴覚に関わるすべての情報がデジタルメディアによって生成・処理・記録・出力・転送されるようになりました。
言葉の誕生・文明の誕生にはじまる「情報環境」は、デジタルテクノロジーを基盤とする第２の自然環境（デジタルネイチャー）として立ち現れているのです。
しかし「情報災害」という言葉が未だ聞きなれない言葉であるという事実は、そこに制御不能な災害やハザード（潜在的危険性）が存在していることを我々自身が包括的に認識できていないことを意味します。
インターネット、AI・・情報環境は身体の拡張を超えて、つまり人間による制御の限界を超えて、その存在感を増しています。現状の包括的な把握と知見の共有、そして新たな環境とどのように共生すべきかを考える必要があります。
21世紀、すべての人が情報発信できるという大きな情報環境の変化が起こりました。著作権侵害はもちろん、個人情報の流出、誹謗中傷、画像の悪用、盗撮など様々な社会問題を引き起こしています。
かつて情報発信は、放送事業者や出版社など、免許・資格など法的な縛りや、大人のモラルによってある程度制御可能な状態にありましたが、インターネットの登場によってそれが誰にでも可能なものとなり、情報環境は制御不能な状態になっているといえます。
物理的な兵器だけでなく、情報通信機器も、様々な破壊行為の道具になるわけで*1、現代社会はそれを子供にも持たせている・・というのが実態です。自動車の運転には免許が必要なのに、パソコン・スマホの操作は免許不要という事実は、技術の進歩に社会の問題意識が追いついていない証拠です。車の自動運転やドローンの操縦に関しては、法が後追いしていますが、情報環境というバーチャルな環境における災害については、人々の意識は追いついていないのです。
情報発信という行為がすべての人の自由になった1990年代後半以降、一般の人々には「ネットに晒される」覚悟も備わっていなければ、発信することへの責任感も備わっていません。人間という生物種にとって環境変化への適応は短期間でできるものではありません。多くの人が「適応障害」になっているというのが現状ではないでしょうか。すべての人に情報発信の自由が与えられたということ、その情報環境の変化は、実はとんでもなく大きな社会構造の変化なのです。
電話の発明が「誘拐」という犯罪を生んだように、新たなメディアは常に新たな問題を生みます。自然環境の変化はゆっくりですが、情報環境はわずか100年程度で目まぐるしく変化を続けていて、世代交代という時間スケールでおこる生物としての進化では適応することはできません。
情報環境の変化に適応するには、変化の本質を的確に捉え、その知見を共有するための情報デザインと、それに対処するためのリテラシー教育が必要です。
以上、整理途上です
急成長するデジタル情報環境においては、デバイスとネットワークの活用に長けた人と、そうでない人（情報弱者）が共存していて、その格差は深刻な状況となりつつあります。
自然環境に対する人間の適応能力は、地域や年齢等によって大きく異なることはありませんが、情報環境に対しては、地域格差・世代間格差のみならず、教育格差や経済格差による適応力の違いが大きくなります。
都市部で働く人と、山奥で自給自足の暮らしをしている人とでは、情報災害に遭遇する確率は大きく異なりますが、マイナンバーで個人がデジタル管理される現在では、すべての人が一定の情報通信技術を身につける必要が生じます。
防災とは、災害を未然に防ぐ、被害をゼロにすることを目的としています。しかし、自然災害と同じく、情報災害にも「想定外」があります。というより、災害は想定外のところからやってきます。情報災害に耐えうるシステムの設計・構築、情報災害対策としての法の整備が、防災の主たるテーマとなりますが、災害を０にすることは事実上不可能であるということも踏まえる必要があります。
（書きかけです）
（書きかけです）
災害発生を防ぐ「防災デザイン」に対して、災害が発生したときに、いかに被害を小さくするかを考えるのが「減災デザイン」です。
最も重要なことは、社会の構成員全員がそのリスクを認識することです。潜在的な災害の危険性に関する認知度を向上させるべく、様々な教育的取り組みと、ハザードの見える化が急務と言えるでしょう。
（書きかけです）
情報災害は物理災害ではなく「共同幻想」において存在するものなので、考え方を変えるだけで、災害が災害ではなくなる・・ということもあり得ます。
そもそもその情報、「部外秘」にする必要あります？
（書きかけです）
（書きかけです）
2011 年 哲学者ニック・ボストロムは、情報災害を以下のように定義しました。
情報災害とは、危害を引き起こす可能性がある、 または一部のエージェントが危害を引き起こす可能性がある (真の) 情報の流布から生じるリスク An information hazard, or infohazard, is "a risk that arises from the dissemination of (true) information that may cause harm or enable some agent to cause harm". Nick Bostrom in 2011,
ボストロムによれば、それは以下のように分類されます。
出典：https://en.wikipedia.org/wiki/Information_hazard